何故潰れた？パチンコホール大手の「ガイア」倒産に迫る
- パチンコ業界ニュース
2023年10月30日に衝撃的なニュースが飛び込んできました。
それは大手パチンコホールである「ガイア」が民事再生法の適用を申請したというニュースで、実質的な倒産を知らせるものでした。
800億以上の負債を抱え、パチンコホール運営業者としては過去最大規模の倒産として、業界のみならず、社会全般に大きな波紋を呼んでいます。
ガイアは現在でも全国約80のホールで営業を続けていますが、遊技台の支払いが滞納していることにより、新台購入ができない致命的な状況となっています。
パチンコ界は基本的に新台購入を繰り返しながら、営業を続けていく事がベースとなる業界なので、この状況は極めて厳しい状況と言わざるを得ません。
駅前繁華街を中心に店舗展開をしている立地面のメリットも相まって、2009年には過去最高決算を記録し、営業利益は177億円に到達した事もあるガイアですが、何故この様な結果になってしまったのでしょうか？
この記事では、ガイア倒産に至るまでの経緯と要因、そして今後のパチンコ業界への影響について解説してまいります。
コロナ禍の影響
ガイアに限らず言えることですが、令和2年から本格的に日本に襲来したコロナ禍の影響を受けたという点は非常に大きいと言わざるを得ません。
コロナ禍により、社会全般の傾向として外出を控えるようになった事で、パチンコ業界全体の客足が弱くなり、ガイア以外でも、中小規模のホールが立て続けに倒産し、2022年ではパチンコホールの倒産は39件となり、2022年から過去10年で最多を記録しています。
また外出自粛のみならず、経済が不安定になる中で国民の経済的困窮が社会問題になり、財布の紐が極めて固くなったという点も、コロナ禍の影響の一つとして言えるでしょう。
パチンコ・パチスロに対する規制の影響
しかし、コロナ禍が無かったとしてもパチンコ業界全体の低迷は避けられなかったという事も言われています。
それは、パチンコ・パチスロの射幸性の規制によりユーザーのパチンコ離れが顕著になっているという事はコロナに関係なく起きていた事実だからです。
鉄火場の様に熱かったパチンコ、パチスロシーンも、ギャンブル依存症問題から、多重債務問題などの社会問題が起きる中で、風営法の改正が行われ、それに合わせてパチンコ、パチスロの規制が行われる中で、一撃の出玉が抑制されることで、魅力を感じなくなったユーザーがパチンコ、パチスロから離れてしまったという点はガイアに関わらず、業界全体の低迷に大きな影響があったと言えます。
規制から発生する新台購入の必要性と対応力の問題
また、パチンコ・パチスロの規制が強化されることにより、発生するのが新たな規制に合せた新台の登場です。
2023年現在では、スマートパチスロ（通称：スマパチ）、スマートパチスロ（通称：スマスロ）が台頭してきており、この遊戯機を購入しなければ、時代の流れについていくことができずに客離れが促進してしまうということが予想される訳ですが、新台というものは非常に高価であり、導入に非常にコストがかかってしまう為、資金力のないホールは導入が出来ず、客離れが起きてしまいます。
ガイアにおいても同じ事が言えるのですが、特に2021年には現在でもホールの看板機種である人気機種が立て続けに登場したことで、多くの店舗を経営するガイアもその機種を導入しなければならなくなり、元々借り入れ超過状態だったガイアの資金繰りは更に悪化していきます。
またパチンコ界のルールとして、新台の支払いが滞ると新たな台の購入ができないという暗黙のルールが存在し、資金調達ができない状況となり、そのまま破綻の道を進んでいきました。
カジノの影響
統合型リゾート（IR）整備推進法案（カジノ法案）の成立までの議論により、パチンコ・パチスロへの規制が強まったということが以前から言われていましたが、ここでは建設予定の国営のカジノについてではなく、スマホやパソコンからプレイすることができる、オンラインカジノの存在との関係について触れてみたいと思います。
現在、違法とされているオンラインカジノはスマホ等のネット環境があれば誰でも登録ができるものですが、ユーザー数があまりに多く、中々取り締まりが進んでいないのが現状です。
その上、オンラインカジノはパチンコ・パチスロの比にならない程の一撃性があることから、立て続けに起こる規制により、パチンコ・パチスロから離れたユーザーがそちらに流れてしまい、元々パチンコ店に入っていたお金が、オンラインカジノへ流れている事例が数多く起きており、その分減収が発生している訳です。
ガイアをはじめとするパチンコ業界全体は少なからずその影響を受けていると言え、倒産の要因の一つとして挙げられます。
倒産後のガイアの展望
大変厳しい状況の中ですが、未だホールは営業を続けています。
つまり従業員はそのまま仕事を続けている訳で、今後ガイアグループ全体がどうなっていくのか、その展望について触れてみたいと思います。
厳しい状況のガイアに対して、お金を貸し付けてくれる銀行や金融関係の企業は中々無い訳ですが、唯一手を差し伸べてくれたのが金融業のJトラストです。
このJトラストですが、東京都に本店を置いて、主にアジア圏を中心に銀行業、保証事業、ファイナンス関連の事業を行う金融関連の企業ですが、再建支援を目的にガイアへの融資に関する基本合意が締結されています。
現在は従業員を雇用し続けながら、債権者への支払いを継続し、立て直しを図る計画を立てており、今後の動向に注目が集まっています。
立地的には比較的恵まれた箇所に店舗を構えているお店が多いので、その立地の利点を活かして、集客に力を入れる努力を続けることが肝心だと言えますが、ガイアは元々、出玉力的には、他の大手パチンコホールなどと比較してやや弱い印象を持たれている場合が多いです。
厳しい状況ではありますが、新台の入れ替えにも制限がある現状は、現状の台の出玉力で集客を行う必要があるのではないでしょうか。
また、当面はその立地条件の良い店舗を別の法人が丸ごと購入する事案も増えることも予想されていますが、是非業界トップ3として数えられた大手ガイアの栄光をもう一度取り戻して、パチンコ業界に活気を与えて欲しいと願うばかりです。
パチンコホール倒産は遊技台メーカーへも大きな影響を及ぼす
また別の角度から、ガイアの倒産の影響を考えてみたいと思いますが、ホールが潰れると一番影響を受けるのが遊技台メーカーです。
遊技台メーカーは、ホールに機種を売ってナンボの世界なので、ホールが潰れると遊技台の販売先が無くなるということになるので、経営に大きな影響を及ぼします。
パチンコ業界は、様々な企業が関連し合って成り立っている世界ですので、一つの業種が厳しい状況に陥ると、関連する企業にも同じ影響が起こるという訳です。
そういう意味でも、ガイアの立て直しの動向には常に常に業界全体の動向が集まる事が予想されます。