バブルで盛り上がる仮想通貨市場
- 仮想通貨Tips
仮想通貨は、ビットコインが誕生した当初1BTC＝10円程度の価値でした。
しかし、現在では1BTCは700万円を超える価値を持ち、既に70万倍もの驚異的な価値の上昇が起こっています。
このような状況になったのは、何度か起こった仮想通貨市場のバブルによるものです。
そこで今回は、2017年以降に起こった仮想通貨市場のバブルについて解説しましょう。
仮想通貨の歴史：2017年本格的な仮想通貨バブルの到来
ビットコインを始め、イーサリアムやライトコインなどの仮想通貨は、2017年の時点で一定の価値を持った暗号資産として取引されていました。
しかし、その状況が一気に一般の投資家の注目を集めるようになったのが同じ2017年だったのです。
仮想通貨市場が日本や世界で盛り上がり、有名人が投資に成功するなどの話題がにぎわいます。
日本でも1億円以上の金融資産を築いた億り人という言葉が登場して仮想通貨元年と呼ばれる仮想通貨市場のバブルを迎えました。
このようなバブルが起こった理由は、ビットコインのハードフォーク成功です。
ハードフォークとは簡単に言えば、仮想通貨の大幅な改良（バージョンアップ）を指します。
たしかに仮想通貨のハーフフォークがアプリのバージョンアップのようにスムーズな流れでできれば問題ありません。
実は仮想通貨にとってビットコインのハードフォークが世界で初めてのハードフォークであり、極論を言えば人類にとって歴史上経験したことのない出来事でした。
そのため、ビットコインのシステム自体が崩壊するのではという懸念やビットコインが無価値になるのではといった懸念があり、一時的に米ドルなどの法定通貨に戻す動きが起こりました。
一時的な撤退が起こったものの、ビットコインのハードフォークは意見の異なる団体が立ち上げたビットコインキャッシュ（BCH）の分離以外、大きな変化はありませんでした。
そして、これまでと同じく通常通りの運営ができたことから、一度に引き揚げたマネーが再び仮想通貨市場に戻ります。
さらに信用が高まったことから買い注文が殺到し、ビットコインを始め、イーサリアムなどのアルトコインもつられて価値が増していきました。
これによって一般人も投資熱が高まり、仮想通貨市場は世界的に高騰します。
仮想通貨の歴史上、最も価値が上昇した時期といえるでしょう。
この勢いは日本でさらに増していきます。
2018年1月、国内で会社員の副業が解禁されたことから、副業が注目され始めます。
そして同時に投資の注目もされるようになり、その注目先の一つがビットコインをはじめとする仮想通貨でした。
この変化に注目した国内の仮想通貨取引所がコマーシャルや広告展開を積極的に行うようになり、国内の大手取引所であるビットフライヤーやコインチェックが積極的な投資を行い始めます。
さらに億り人報道や特集などで一気に国内でも仮想通貨投資が加熱し2017年のビットコインのハードフォーク成功以降多くの人々が投資先として仮想通貨を選ぶようになりました。
現在では香港など東アジアが取引世界一です。
しかし、当時の日本ではそれに匹敵する勢いで、世界一仮想通貨の取引される地域に成長していたのです。
この時点で1BTCはついに200万円相当の価値にまで上昇していました。
仮想通貨の歴史：2018年のバブル崩壊
2018年1月に日本で加熱した仮想通貨の投資熱も一瞬で冷え込みます。
2018年1月にビットコインの価格が半分にまで下落したのです。
その背景には様々な憶測があるものの、主なものとして次のようなことが挙げられます。
・コインチェックなどの仮想通貨取引所でのハッキング
・各国のICO規制（仮想通貨の新規立ち上げの規制）
・仮想通貨関連の広告掲載禁止
・予測不能な動きをする新規投資家の参入により旧来の投資家が引き揚げ
また、従来穀物などの先物取引で世界的な影響力を持つ米シカゴ・オプション取引所（CBOE）や米シカゴ・マーカンタイル取引所（CME）が先物取引としてビットコインを指定したのも原因です。
これらの取引所は、もともと厳正な審査などを行っているため、仮想通貨の価値が適正なのかを見極める可能性が高かったからです。
これによって仮想通貨の価値がバブルではないかという懸念が市場で考えられるようになり、次々に仮想通貨を手放す動きが起こった可能性があります。
ICO規制は主に中国や韓国などで行われるようになりました。
仮想通貨の投資熱で、仮想通貨がらみの詐欺案件が多数出現したからです。
これらの動きによって仮想通貨の市場は大幅な冷え込みを経験します。
仮想通貨の歴史：感染症の拡大と停滞・価格高騰そして新興の通貨の勃興
世界的な感染症の拡大によって、株式や原油など様々な相場が下落しました。
仮想通貨も例外なく停滞期を迎えます。
多くの経済活動が自粛され、同時に仮想通貨の取引も減少したのです。
これによって中小規模の仮想通貨は軒並み下落し、ビットコインなど主要な仮想通貨も価格が下がり気味となりました。
しかし、2020年になると徐々に仮想通貨の市場価値が上がり始めます。
これまでの仮想通貨の下落によって、かつては無数に存在していた価値のない仮想通貨プロジェクトは淘汰されました。
そして意味のある通貨だけが残り、仮想通貨の市場も信用を取り戻し始めたのです。
その中でも比較的新興のコインが時価総額でトップに躍り出ます。
代表的なコインがバイナンスコイン（BNB）とテザー（USDT）です。
バイナンスコイン（BNB）は、仮想通貨取引所で世界最大となった香港のバイナンスが、自前の取引所で利用できる仮想通貨として開発しました。
バイナンスコインを利用することでバイナンスの手数料が安くなったり、バイナンスの用意したプラットフォームで通貨として利用できる野が特徴です。
バイナンスのユーザーは東アジアを中心にとても多く、バイナンスコイン（BNB）も多くのユーザーによって買い求められました。
その結果、仮想通貨市場でリップル（XRP）やライトコイン（LTC）といった大規模なコミュニティを持つ仮想通貨の時価総額を上回ったのです。
次にテザー（USDT）も新興の通貨として仮想通貨の時価総額においてトップ5に入りました。
この通貨は、米ドルと価値が連動するステイブル通貨として機能しているのが特徴です。
これによって仮想通貨しか利用できないような取引所でも米ドルの代わりに利用できることから、多くのユーザーが利用し、同時に多くの発行がなされました。
これによってトップ5に入ってきています。
さらにこれら以外にも新興のコインが価値を増しています。
代表といえるのが、ソラナ(SOL)です。
この通貨は、簡単にいえばイーサリアムの汎用性を高めたような通貨です。
DApps（分散型アプリ）が開発できる点ではイーサリアムと同じです。
しかし、最新の報酬システムであるコンセンサスアルゴリズム「PoS」でマシンパワーがなくともマイニングができるなど、環境に配慮した設計が強みです。
さらに、イーサリアムを始めとする他のブロックチェーンとの互換性を備え、相互運用性に優れている点も注目されている暗号資産です。
このように従来の暗号資産だけでなく、新たな暗号通貨が台頭するなど、仮想通貨市場も変化を遂げています。